楽天証券で楽天ポイントを投資運用!(楽天証券のメリット、デメリット)

株 / 仮想通貨

楽天ポイントで投資できる商品について

楽天ポイントで投資できる商品は楽天証券が取り扱っている投資信託が対象となります。
通常の個別銘柄への投資はできないので注意が必要です。

投資信託とは
多数の投資家(商品を購入する者)から販売会社を通じて拠出された資金を、運用会社に属する資産運用の専門家が、株式や債券、金融派生商品などの金融資産、あるいは不動産などに投資するよう運用指図し、運用成果を投資家に還元する金融商品です。

どの投資信託を購入するのが良いか

どの商品を購入したらわからない方は自分の興味のある分野米国株式または新興国株式指数連動型の商品(今後成長が見込める分野や右肩上がりで成長している分野)から投資を始めて見るのが良いと思います。
また、目論見書には商品の詳細(目的、特色、どの範囲に投資しているのか、投資実績等)が記載されているため、それを基に選ぶと良いと思います。
しかし、投資信託には管理費用(信託報酬)が掛かる為、投資信託を選ぶ際は管理費用が低い商品を購入するように注意しましょう。

管理費用(信託報酬)とは
管理費用とは投資信託を持っている期間中、商品の運用機関に毎日支払われる運用・管理サービスの代価です。
これは運用機関によって差があり、保有している機関に対して年率約0.03~3%かかります。

楽天証券のメリット

・国内現物株式の買い付け手数料が他のネット証券と比べて低水準
楽天ポイント(通常ポイント)で投資が可能(1ポイントから投資可能)

投資信託の買い付け手数料無料(100円から投資可能)
・楽天カードでの投資積み立てでポイントキャッシュバック
・外国株式の取り扱いが豊富
・取引ツールが充実(携帯アプリ等)
マネーブリッジによる楽天証券への自動入金

国内現物株式の買い付け手数料が他のネット証券と比べて低水準

楽天証券には超割コース超割コース(大口優遇)一日定額コースの3つがあります。
超割コース
一回の取引金額で取引手数料が決まるコースです。
手数料の1%分をポイントで還元されます。
超割コース(大口優遇)
大口優遇条件を達成することで3カ月間、大口優遇が受けられます。
信用取引手数料が0円になり、手数料の2%分をポイント還元されます。
また、現物取引もさらに安い手数料で取引することが可能です。


一日定額コース
現物取引と信用取引を合算した一日の合計取引金額で取引手数料が決まるコースです。

楽天証券とSBI証券の手数料比較

1回の取引金額に対する手数料

一日の合計取引金額に対する手数料

楽天ポイント(通常ポイント)で投資が可能(1ポイントから投資可能)

楽天ポイントで投資信託へのポイント投資が可能。
投資できるポイントは通常ポイント限定であり、期間限定ポイントは利用できないため注意が必要。
また、ポイント投資することで楽天市場でのSPUの条件が達成でき、楽天市場でも恩恵が受けれらます。

投資信託の買い付け手数料無料(100円から投資可能)

楽天証券では投資信託の買い付け手数料が無料であり、100円から投資可能

楽天カードで投資積み立てでポイントキャッシュバック

楽天証券の投資積み立てを楽天カードで積み立てるとカード決済金額の100円につき1ポイント楽天ポイントが貯まります。
また、貯まったポイントは再度投資すること可能。

外国株式の取り扱いが豊富

米国株式、海外ETF、中国株式、アセアン株式(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア)と取り扱い銘柄が豊富であり、1株から購入が可能。
特に米国株式約3600銘柄取り扱っており、手数料についても業界最低水準です。

取引ツールが充実(携帯アプリ等)

楽天証券ではPC向け高機能トレーディングツールから、スマートフォン用アプリ、タブレット用アプリまで豊富な取引ツールが利用可能です。

マネーブリッジによる楽天証券への自動入金

マネーブリッジすることにより楽天証券への入金、出金が楽天銀行から自動入出可能に。
また、マネーブリッジすることにより楽天銀行の普通預金に対して優遇金利“年0.10%”(税引前)が適用される。

マネーブリッジとは
楽天証券と楽天銀行を連携させるサービスです。

楽天証券のデメリット

楽天証券のデメリットについて、インターネット証券最大手のSBI証券と比較し、紹介します。

・IPO取り扱い銘柄数
・外国株式の取り扱い数
・米国株式・ETFの定期買い付けできない

IPO取り扱い銘柄数

2020年度IPO取り扱い銘柄数をSBI証券と比較すると楽天証券38銘柄に対して、SBI証券85銘柄とIPO取り扱い銘柄数についてはSBI証券の方が47銘柄多い実績となっています。

外国株式の取り扱い数

楽天証券で取り扱っている国数は6国に対して、SBI証券は9国とSBI証券の方が3国多い。

米国株式・ETFの定期買い付けできない

楽天証券では定期買い付けサービスがないが、SBI証券では米国株式・ETFの定期買い付けサービスが利用できます。

定期買付サービスとは
銘柄毎に指定した設定内容(日付、曜日、ボーナス月等の設定)を基に、「設定株数」、または「設定金額以内の単元株」を定期的に買付するサービスです。

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